コロナ後の従業員エンゲージメントを徹底解明　　～ 第２回全国調査からわかった従業員エンゲージメントが低い理由とコロナ後の変化 ～

全国1万人を対象に、株式会社アジャイルHRと株式会社インテージが共同開発し、東京大学医学系研究科の川上憲人特任教授と共同研究を行った「A&Iエンゲージメント標準調査」を昨年も実施し、マスコミに取り上げられるなどの大きな反響がありましたが、このたび2回目の全国調査を実施しました。

コロナの制約が外れたこの1年間の従業員エンゲージメントの変化についてレポートします。

■ 調査の目的

従業員エンゲージメントの国際調査において、日本はかならずと言ってよいほど最下位にランキングされます。国民性の違いによる影響もありますが、実際に個々の日本企業を調査すると、従業員エンゲージメントが高い企業もある一方で、低い企業も非常に多く、全体として日本の従業員エンゲージメントが低いことに疑いはありません。

問題は「なぜ日本の従業員エンゲージメントが低いのか」という点にあります。それを明らかにするには、国内における広範な調査データの分析が必要とされます。具体的には、以下の3つの仮説に基づく分析が有効です。

仮説①：構成要素の視点

従業員エンゲージメントの構成要素の中に低いものがある。

仮説②：影響要因の視点

従業員エンゲージメントにネガティブな影響を及ぼす何らかの要因がある。

仮説③：セグメントの視点

従業員エンゲージメントの平均を下げる特定のセグメントが存在する。

前回の全国調査は2023年1月31日から2月6日にかけて実施しました。その時期は、新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行した2023年5月以前のコロナ禍終盤期でした。今回の調査は5類移行後10ヵ月目の2024年2月5日から2月9日に実施したため、前回と今回の違いを分析することによって、コロナ後の従業員エンゲージメントの変化がわかります。

本調査は、日本の従業員エンゲージメントが低い理由と、コロナ後の変化を明らかにすることを目的としています。

本全国調査のレポートはこちらからダウンロードできます

https://a-i-engagement.com/inquire/?Inquire01#Inquire01

■執筆者

松丘啓司（まつおか・けいじ）

株式会社アジャイルHR代表取締役社長

東京大学法学部卒業後、アクセンチュア入社。同社のヒューマンパフォーマンスサービスライン統括パートナーを経て、2005年に企業の人材・組織変革を支援するエム・アイ・アソシエイツ株式会社を設立し代表取締役に就任。2018年に株式会社アジャイルHRを設立し代表取締役に就任
著書「1on1マネジメント」（2018年）はピープルマネジメントの教科書として多くの企業で活用されている。「人事評価はもういらない」（2016年）は人事だけでなく一般の読者にも広く読まれるベストセラーとなった。2023年に「エンゲージメントを高める会社～人的資本経営におけるパフォーマンスマネジメント」を上梓

■株式会社アジャイルHR

株式会社アジャイルHRは、新時代のパフォーマンスマネジメントとキャリアマネジメントの実現を支援する会社です。OKRと1on1をサポートするクラウドサービス「WAKUAS」を中軸にOKR・1on1・キャリア開発などに関する研修サービス、360度フィードバック・エンゲージメントサーベイの導入支援、人事制度改革のコンサルティングサービスを提供しています。

■A&Iエンゲージメント標準調査

人事コンサルティングの株式会社アジャイルHRと、データテクノロジーの株式会社インテージが共同開発し、東京大学大学院医学系研究科の川上憲人特任教授による社会連携講座「デジタルメンタルヘルス講座」における共同研究を実施した最新のエンゲージメントサーベイ。統計的・学術的な裏付けのあるデータを用い、従業員エンゲージメントを科学的に測定すると同時に、エンゲージメントに影響を及ぼす要因までを測ることが可能。またサーベイ実施後の結果分析を人事とデータ分析のプロフェッショナルである両社が行うことも特徴。

▼詳細はこちらをご覧ください↓

https://a-i-engagement.com/

■お問い合わせ先

株式会社アジャイルHR

〒107-0062

東京都港区南青山5-4-6-503

電話：03-6452-6115

URL : https://agilehr.co.jp/

【プレスリリース】従業員エンゲージメントのデータ分析アルゴリズムを構築

～アジャイルHRと東京大学との従業員エンゲージメントに関する共同研究について～

企業のパフォーマンスマネジメント変革を支援する株式会社アジャイルHR（本社所在地：東京都港区、代表取締役：松丘啓司）は、東京大学大学院医学系研究科の社会連携講座「デジタルメンタルヘルス講座」に参加し、エンゲージメントサーベイのデータ分析手法について共同研究を行いました。その研究成果を発表します。

■背景

企業の人的資本の価値を示す指標として、パフォーマンスとの相関が高い従業員エンゲージメントを測定する「エンゲージメントサーベイ」への関心が高まっています。しかし、エンゲージメントの統一した定義や分析方法は確立しておらず、人的資本経営の効果を検証するのが困難なのが現状です。

本共同研究では、当社と株式会社インテージが共同開発したエンゲージメントサーベイ（A&Iエンゲージメント標準調査）の設問項目の信頼性、妥当性の検証を行い、課題判別のためのスコアの判定基準の設定や、統計手法とデジタル技術を応用した分析アルゴリズムを構築しました。それによりエンゲージメントサーベイを単に人的資本情報として開示するだけではなく、従業員エンゲージメント向上に向けた継続的改善のための信頼性の高いバロメーターとして活用することを目指しました。

■共同研究の概要

1. 目的

エンゲージメントサーベイにおいて、統計手法とデジタル技術を用いたアルゴリズムを構築し、データ分析の技法を確立するとともに、研究の成果をレポート作成システムに実装する。

2. 期間

2023年6月から2024年3月

3. 研究の成果

• 従業員エンゲージメントに関する理論モデルを構築し、このモデルに従って各要素を測定できるA&Iエンゲージメント標準調査票を開発。理論モデルの適切さ、測定の信頼性・妥当性（測定精度）をデータから検証 （本内容は2024年5月の第97回日本産業衛生学会にて発表予定）
• 統計手法とデジタル技術を応用した分析アルゴリズムを構築
• 分析アルゴリズムを実装したレポート作成システムを構築（2024年内にA&Iエンゲージメント標準調査に実装予定）

■東京大学大学院医学系研究科　川上憲人特任教授

精神保健の疫学研究を専門とし、心の健康の測定およびその関連要因の分析、心の健康問題の予防・治療のための介入手法の開発と効果評価に関する研究を行い、一流誌に450編以上の論文を発表。日本産業衛生学会・日本産業ストレス学会前理事長。2019年厚生労働大臣表彰、2020年紫綬褒章、2021年中央労働災害防止協会顕功賞を受賞。

■東京大学大学院医学系研究科の社会連携講座「デジタルメンタルヘルス講座」

社会連携講座「デジタルメンタルヘルス講座」(英文名Department of Digital Mental Health)は、東京大学大学院医学系研究科と民間企業により共同で設置。

心の健康は、個々人および企業・組織、社会にとって重要な課題です。特にコロナ禍で心の健康問題が大きな公衆衛生上の課題となりました。ポストコロナ社会において労働者や地域住民の心の健康をインターネットなどのデジタルツールで支えてゆく「デジタルメンタルヘルス」の技術開発が重要です。

この社会連携講座では、デジタル技術を応用して精神健康を測定し、それを保持・増進する介入プログラムを提供する「デジタルメンタルヘルス」技術と、これを用いたサービスについて研究し、心の健康の向上に役立つ研究成果の発信を通じて社会に貢献します。デジタル社会、Society 5.0社会における心の健康についても幅広く研究します。

■株式会社アジャイルHR

株式会社アジャイルHRは、新時代のパフォーマンスマネジメントとキャリアマネジメントの実現を支援する会社です。OKRと1on1をサポートするクラウドサービス「WAKUAS」を中軸にOKR・1on1・キャリア開発等に関する研修サービス、360度フィードバック・エンゲージメントサーベイの導入支援、人事制度改革のコンサルティングサービスを提供しています。

■A&Iエンゲージメント標準調査

人事コンサルティングの株式会社アジャイルHRと、データテクノロジーの株式会社インテージが共同開発した最新のエンゲージメントサーベイ。統計的・学術的な裏付けのあるデータを用い、従業員エンゲージメントを科学的に測定すると同時に、エンゲージメントに影響を及ぼす要因までを測ることが可能。またサーベイ実施後の結果分析を人事とデータ分析のプロフェッショナルである両社が行うことも特徴。

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