【プレスリリース】速報！第２弾：2026年版第４回全国１万人従業員エンゲージメント調査 追加分析レポート～「AI・人材投資」だけではエンゲージメントは上がらない？16業種のクラスター分析で見えた真の課題～
～「AI・人材投資」だけではエンゲージメントは上がらない？16業種のクラスター分析で見えた真の課題～ 日本の産業は3つのクラスターに分類される。従業員エンゲージメントを高めるためのクラスターごとの改善アプローチを公開 ～
株式会社アジャイルHRと株式会社インテージが共同開発し、東京大学と共同研究を行った「A&Iエンゲージメント標準調査」の全国調査を実施しました。 第1弾の速報に続き、今回は第2弾として「発言のしやすさ（心理的安全性）」「キャリア展望」「人材投資への経営陣の関与」「AIツール活用機会」の4つの追加設問に関する分析結果をレポートします。
調査結果レポートの詳細はこちらからダウンロードできます。
https://a-i-engagement.com/inquire/?Inquire01#Inquire01
本調査に関する解説セミナーの情報は、こちらよりご確認いただけます。
第１弾の速報はこちらよりご覧いただけます。
1. 個人レベルでは4つの要素すべてがエンゲージメントと強く相関
「発言のしやすさ」「キャリア展望」「人材投資」「AI活用機会」の4つの設問について個人レベルでの回答を分析した結果、いずれの項目においてもポジティブな回答をした従業員ほど、従業員エンゲージメントの平均値が高いことがわかりました（強い正の相関関係を確認）。 例えば、発言のしやすさに肯定的な層のエンゲージメントは3.45であるのに対し、否定的な層は1.84と、大きな開きが見られます。
【図１：発言のしやすさ×従業員エンゲージメント】
2. 業種別分析：「AI・人材投資」は業種特性に依存し、エンゲージメントとの相関が消える
しかし、これを業種別の平均値で見てみると興味深い結果が現れます。 業種別においても「発言のしやすさ（心理的安全性）」と「キャリア展望」の平均値は、従業員エンゲージメントと相関が見られました。これは、この2項目が業種特性よりも「個社ごとの組織マネジメントの質や組織風土」に依存するためです。
【図２：業種別ー発言のしやすさ×従業員エンゲージメント】
一方で、「人材投資」「AI活用機会」の平均値と従業員エンゲージメントの間には明確な相関が見られませんでした。これらの資源の豊富さは、業種特性に大きく依存するためです（ＡＩ・人材投資が構造的に多い業界と少ない業界が存在）。
例えば「情報通信業」は人材投資やAI活用機会において全業種トップですが、個人のコミットメントが所属組織よりも自身の成長やキャリアに向かいやすいため、エンゲージメントが高まりにくい傾向にあります。対照的に「農業・林業・漁業等」は現場作業が中心でAI活用機会は低いものの、社会貢献や成果を感じやすいためエンゲージメントは高くなっています。
このように、人材投資やAI活用機会が高いもののエンゲージメントが低い業種と、人材投資やAI活用機会は低いがエンゲージメントが高い業種が混在する結果、相関関係が打ち消されています。
【図３：業種別ーAIの活用機会×従業員エンゲージメント】
3. クラスター分析による16業種の3分類と、改善へのアプローチ
4つの追加設問と従業員エンゲージメントの値をもとにクラスター分析を行った結果、16の業種は大きく3つのクラスターに分類されました。業種群ごとの課題と改善の方向性は以下のとおりです。
【図4：クラスター分析（指標の比較）】
■ クラスター1（学術研究、教育、不動産、農業など）： 発言のしやすさ、キャリア展望、そして従業員エンゲージメントが最も高いグループです。組織マネジメントや組織風土という土台がある程度備わっているため、人材投資やAI投資をさらに促進することで、エンゲージメントをより高められる可能性があります。
■ クラスター2（情報通信、金融・保険、公務）： 人材・AIへの投資が全クラスター中で最も高い一方で、心理的安全性、キャリア展望、従業員エンゲージメントは中程度に留まっています。投資が先行しているもののエンゲージメントが追いついていないため、組織マネジメントの質を高めるアプローチが求められます。
■ クラスター3（製造、運輸、小売、宿泊・飲食など）： すべての指標において最も低い値となっているグループです。人材投資・AI投資を進めると同時に、組織マネジメントの質的向上を組み合わせることで、労働力不足の中で業務負荷を軽減しながら従業員が発言しやすくキャリア展望を持てる状態を目指す必要があります。
【図５：各クラスターの改善の方向性】
本全国調査の詳細レポートはこちらからダウンロードできます
https://a-i-engagement.com/inquire/?Inquire01#Inquire01
本調査に関する関連セミナーの最新情報・お申し込みは↓から
https://agilehr.co.jp/#top-news
第一弾のレポートはこちらをご覧ください
https://agilehr.co.jp/news/2026/05/1272/
【第4回従業員エンゲージメント全国調査について】
調査期間：2026年3月16日（水）～3月23日（月）
調査手法：インターネット調査
調査対象：全国の15歳～79歳の男女：10,576人（インテージ マイティモニター登録者）
【本レポートの執筆者】
松丘啓司（まつおか・けいじ）
株式会社アジャイルHR代表取締役社長 東京大学法学部卒業後、アクセンチュア入社。人と組織の変革を支援するヒューマンパフォーマンスサービスラインの立ち上げに参画。統括パートナーを経て、2005年に企業の人材・組織変革を支援するエム・アイ・アソシエイツ株式会社を設立し代表取締役に就任。2018年に株式会社アジャイルHRを設立し代表取締役に就任。（2022年にエム・アイ・アソシエイツ社はアジャイルHRに吸収合併）。著書「1on1マネジメント」（2018年）はピープルマネジメントの教科書として多くの企業で活用されている。「人事評価はもういらない」（2016年）は人事だけでなく一般の読者にも広く読まれるベストセラーとなった。2023年に「エンゲージメントを高める会社～人的資本経営におけるパフォーマンスマネジメント」を上梓。
【A&Iエンゲージメント標準調査に関して】
人事コンサルティングの株式会社アジャイルHRと、データテクノロジーの株式会社インテージが共同開発し、東京大学大学院医学系研究科の社会連携講座「デジタルメンタルヘルス講座」における共同研究を実施した最新のエンゲージメントサーベイ。統計的・学術的な裏付けのあるデータを用い、従業員エンゲージメントを科学的に測定すると同時に、エンゲージメントに影響を及ぼす要因までを測ることが可能。個社の課題に応じて、サーベイ実施後のアクションプラン策定・執行支援のサービスも提供。
▼「A&Iエンゲージメント標準調査」の詳細・資料請求はこちらから↓