楠田祐 HR時評Vol.9【HR Technology Conference 2026 特別インタビュー】「グローバルスタンダード」は、誰のスタンダードなのか～Steve Smith氏と考える、AI時代の人事とHRテクノロジーの行方 ～

アメリカネバダ州ラスベガスで2026年10月22日から開催されたHR Technology Conference & Exposition 2026。人事・組織・テクノロジー領域に特化した世界最大級の本イベントに参加したアジャイルHR取締役の楠田祐が、B2Bマーケティング企業The Starr Conspiracyのパートナーとして、HR Technology Conferenceのブランド形成や出展企業へのマーケティング支援に10年以上携わってきたSteve Smith氏へインタビューを行いました。

語り手：Steve Smith

インタビュー：楠田 祐

日時：2026年10月21日（水）8時30分（現地時間）

場所：マンダレイベイ・コンベンションセンター／米国ネバダ州・ラスベガス

※本稿はインタビュー記録をもとに、発言の趣旨を保って構成・編集しています。参加者数や会場の様子は取材時の見聞、業界動向の評価や将来予測はSteve氏個人の見解です。末尾の「インタビューを終えて」は楠田の考察です。

第1章　なぜ、ラスベガスなのか

私が最初に尋ねたのは、開催地についてでした。 日本から参加する立場なら、直行便で行けるシカゴやロサンゼルスの方が便利です。それでも、なぜラスベガスなのか。

Steve氏の答えは、まず参加者の気持ちに向けられました。

「参加者の多くが、ラスベガスに来たがっているからですね。ここだと、バケーションのような開放的な雰囲気になるじゃないですか」

さらに、ホテルとカンファレンス施設が集積していて移動しやすいことも、大きな利点だといいます。以前のシカゴ開催では、ホテルから会場までの距離が参加者に不評だったそうです。

話を聞きながら、私は、カンファレンスは講演の内容だけで成立するものではないと感じました。日常を離れ、人と出会い、普段とは違う発想をする。そのための環境も、イベントの価値をつくっているのです。

第2章　日本の人事は、米国で何を学ぶのか

私が初めて参加した2018年、日本人参加者は数十人だったと記憶しています。今年は150人以上が来ていると聞きました。公式な集計値としてではなく、現場で聞いた数字ですが、日本からの関心の高まりを感じます。

この変化を伝えると、Steve氏は「今年はたくさんの日本人を見ますね」と応じたうえで、日米の雇用慣行の違いを指摘しました。

米国は雇用流動性が高く、ソリューションも採用領域に重心を置きやすい。一方、勤続年数の長い日本企業では、オンボーディングや従業員体験への関心が、より強いのではないかという見立てです。 もちろん、日米それぞれの企業にも違いはあります。それでも、テクノロジーが生まれる市場の雇用慣行を理解しておくことは欠かせません。

続いてSteve氏は、同時期にパリで開催されているUNLEASH Worldにも言及しました。

「個人的には、北米以外の企業には、こちらのイベントの方が良いのではないかと思っています。よりグローバルな観点を意識していると感じるからです」

今年はベンダー側、顧客側ともにCXOクラスが多く参加し、CEO同士がブースで直接話す光景もあると聞いているそうです。Steve氏はそこに、欧州で雇用をめぐる課題が経営層の強い関心を集めている様子を読み取っていました。

米国のイベントを長年見てきた人物が、欧州にも目を向けるよう勧める。その率直さが印象に残りました。

第3章　「グローバル」と「アメリカン」を取り違えない

私は、東京開催の可能性を尋ねました。 円安という条件もあり、シンガポール、香港、韓国などから参加者を集めることも考えられます。

「そうなったら、私もぜひ行きたいです」 Steve氏はそう答えながら、アジアでは国ごとにHRテクノロジーへのニーズや期待が異なるため、アジア固有のイベント設計が必要だと指摘しました。

同じことは、中東やアフリカにも当てはまるといいます。各地でローカルなソリューションが登場しているのは、それぞれの地域に固有の課題があるからです。そこで私は、もう一歩踏み込みました。

「ということは、HRテクノロジーにおいて『グローバルスタンダード』は難しいということですか」

「はい、ほとんど不可能だと思います」

「ということは、今のグローバルHRテクノロジーは『アメリカンスタンダード』なんですね」

「間違いないですね！」

このやり取りは、今回のインタビューで特に印象に残った場面です。

世界各地で販売されていることと、世界各地の雇用慣行に適合することは、同じではありません。共通の技術基盤を使えても、採用、育成、配置、評価をどのような考え方で運用するかは、国や企業によって異なります。

私たちは「グローバル」という言葉を聞くと、普遍的な正解を連想しがちです。しかし、その仕組みが誰の課題を解決するために生まれたのかを、確かめる必要があります。

第4章　「買う」から「現場で機能させる」へ

今年、私が参加したセミナーでは、女性が6割以上を占めているように感じる場面がありました。会議全体の男女比を示す数字ではありませんが、以前とは会場の印象が違いました。

Steve氏は、参加者の役割が多様になってきた可能性に触れました。 テーマも「AIによる未来」といった抽象的な議論から、実践的な活用へと移っている。その変化が、参加者層にも表れているのではないかという見方です。

私はさらに、AIの登場後、HR Tech ConferenceとSHRM、ATDのイベントで扱う内容が重なってきたように感じると伝えました。

Steve氏も同意しました。 以前は、顧客にテクノロジーを購入してもらい、ベンダーの売上につなげることに重点があった。しかし最近は、顧客の理解を深め、現場で機能させることへと主眼が移っている。その結果、三つのイベントの趣旨も近づいてきたというのです。

システムを導入しても、使われなければ仕事は変わりません。使われても、人が育ち、組織の力が高まるとは限りません。 テクノロジーの議論を進めるほど、マネジメントや学習、組織変革の議論に近づいていく。その様子が、カンファレンスにも表れていると感じました。

第5章　人事システムを「開く」時代の、その先へ

今後のHRテクノロジーは、どこへ向かうのか。

Steve氏は、特定業務向けの個別ソリューションから、それらを取りまとめる統合プラットフォームへの変化を挙げたうえで、その次の段階に話を進めました。

従業員が自らHRシステムを開き、画面を操作する。その行動自体が変わるのではないかという指摘です。

例えば、日常的に使っているAIに依頼すると、裏側で必要な人事システムにつながり、手続きが進む。利用者が業務ごとにシステムを使い分ける負担が、小さくなっていくという見通しです。

Steve氏は、その方向性を示す例として、前週のWorkday Risingで示された姿勢を挙げました。 編集時に確認したWorkdayの2026年10月13日付発表でも、SanaをClaudeやMicrosoft Copilotなど、従業員が普段使う環境から利用する方向が示されています。その際も、会社ごとの権限、規程、承認手続きを適用する設計です。なお、発表には先行提供や今後の提供予定を含みます。［1］

ここで重要なのは、操作の入口が変わっても、会社のルールや判断の責任がなくなるわけではないことです。 AIに何を任せるのか。誰の権限で実行するのか。どこで人が承認するのか。 人事に求められるのは、画面の使い方を覚えることに加えて、仕事の進め方そのものを設計する力になっていきます。

第6章　投資家は「HR」よりも「AI」を見ている

Steve氏が、注目する企業として名前を挙げたのがEmaです。 同氏は、ServiceNowやWorkdayなどと接続し、AIエージェントによって事務作業を効率化する仕組みを、高く評価していました。

Emaは2026年9月23日、シリーズBで7,700万ドルを調達したと発表しています。同社の説明によれば、AIエージェントが既存の業務アプリケーションをまたいで作業を進め、必要な承認を経て業務を完了することを目指しています。［2］

では、HRテクノロジーへの大型投資が増えているのか。

Steve氏の答えは、そう単純ではありませんでした。投資の関心はAIに集中しており、従来のHRテクノロジーへの投資には冷え込みを感じているといいます。 Emaについても、「AIネイティブなWorkdayの代替品」と投資家が受け止めたのではないか、というのが同氏の見立てです。これは投資家全体の意向を確認した説明ではなく、業界を見てきた立場からの解釈です。

その話から私が受け取ったのは、既存の製品にAI機能を追加することと、AIを前提に仕事を組み立て直すことの違いでした。 人事も、自分たちの業務のどこにAIを付け足すかだけでなく、AIがあることを前提に、業務全体を考え直す段階に入っています。

第7章　2035年、人事の仕事はなくなるのか

最後に、私は2035年の未来を尋ねました。

「HRはAIによって、全員が職を失ってしまうようなこともあるのでしょうか」

Steve氏は、そうは思わないと答えました。 AIによる「デジタルエンプロイー」は、自動化を強力に進める。しかし、人間に関する課題は、それほど簡単に完結しないからです。人材をどのように惹きつけ、その力を引き上げていくのか。このテーマは、米国でも、この十年でむしろ重要性を増していると感じるそうです。もっとも、2035年のソリューションがどのような形になっているかは、全く分からないとも付け加えました。

この答えを、「今の人事の仕事が、そのまま残る」と受け取るべきではないと私は思います。 手続きや情報処理の多くが自動化されるなら、人事は、そこで生まれた時間を何に使うのかを問われます。人材を惹きつけ、育て、その力が発揮される環境をつくる。そこにどれだけ踏み込めるかが、これからの人事の価値を左右するはずです。

第8章　デスクに飾られた、一羽の折り鶴

対話の途中で、日本との縁についても尋ねました。 Steve氏自身には、まだ訪日経験がありません。しかし、娘さんは新潟県長岡市に交換留学したことがあるそうです。また、ご自宅に日本からの交換留学生を迎えた経験もあるといいます。 その留学生が折ってくれた折り鶴を、今でも自分のデスクに飾っていると話してくれました。

「折り紙は、折る過程がとても美しいですよね」

AIエージェントや投資の話をしていた対話に、折り鶴の話が加わりました。私には、この小さなエピソードも心に残りました。

人が異なる文化に関心を持つきっかけは、必ずしも大きな制度や情報ではありません。誰かと過ごした時間や、手渡された一つのものが、その国への思いを育てることもあります。

インタビューを終えて―

技術を持ち帰り、前提を問い直す 今回の対話を通じて、私は海外のカンファレンスに参加する意味を、あらためて考えました。 新しい製品や機能を知ることに加えて、その技術がどのような社会、雇用慣行、経営課題から生まれたのかを理解する。そのうえで、自社に必要なものを判断することが重要です。

「グローバルスタンダード」という説明に接したら、誰の課題を標準としているのかを確かめる。

「AIで効率化できる」と聞いたら、生まれた時間を使って、人事は何を実現するのかを考える。

人事システムを開く機会が減っても、人と向き合う必要まで減るわけではありません。 人事がAIを使って生み出すべきものは、処理の速さだけではない。人が力を発揮できる機会と、その力を育てる時間でもある。

加えて、考えさせられたことがあります。日本企業がグローバル人材マネジメントを進めていくなら、米国現地法人の人事担当者がこのイベントに参加し、日本本社へレポートを共有することで、目的を果たせる部分も大きいのではないかということです。

現地の雇用慣行を理解し、日々その課題に向き合っている人事担当者だからこそ、実務で使えるのか、自社のどの課題に役立つのかまで踏み込んで報告できるはずです。これはSHRMやATDのカンファレンスでも同様です。

本社から海外拠点へ方針や制度を伝える。それと同じように、海外拠点から本社へ知見や提案が届き、グループ全体の人材マネジメントを動かしていく。こうした双方向の関係をつくることも、グローバル人材マネジメントの実践です。 勿論、ヨーロッパでの開催でもしかりです。 誰をカンファレンスに送り、誰から学び、誰の提案で本社が変わるのか。そこにも、その企業の人事がどこまでグローバルになっているかが表れると感じました。

Steve氏との対話は、そのことを考える機会になりました。

Steve Smith氏プロフィール：

B2Bマーケティング企業The Starr Conspiracyのパートナーとして、HR Technology Conferenceのブランド形成や出展企業へのマーケティング支援に10年以上携わる。現在はRep Capのマネージングディレクターを務める。

※プロフィールは提供された取材資料に基づく。

公開情報による補足・出典

［1］Workday、2026年10月13日発表 “Workday to Bring Sana Everywhere Employees Work, Including Claude, Gemini Enterprise, Microsoft Copilot, Slack, and Teams” https://en-hk.newsroom.workday.com/2026-10-13-Workday-to-Bring-Sana-Everywhere-Employees-Work,-Including-Claude,-Gemini-Enterprise,-Microsoft-Copilot,-Slack,-and-Teams

［2］Ema、2026年9月23日発表 “Ema Raises $77M Series B to Put AI Employees to Work Across the Enterprise” https://www.globenewswire.com/news-release/2026/09/23/3367506/0/en/ema-raises-77m-series-b-to-put-ai-employees-to-work-across-the-enterprise.html

取材協力：　Ken Ehrhart, Masa Shigeki, Taichi Kameyama, Takumi Tohma