【調査報告】DXの恩恵を感じている会社ほど従業員エンゲージメントは高い
株式会社アジャイルHRと株式会社インテージは2023年より毎年、１万人のビジネスパーソンを対象とした従業員エンゲージメント全国調査を実施しています。本年度の調査結果は4月24日に公表済みですが、本記事ではそれに対する補完的な内容について記述しています。
（2025年の従業員エンゲージメント全国調査結果はこちらをご覧ください）
https://agilehr.co.jp/news/2025/04/775/
本全国調査は「A&Iエンゲージメント標準調査」の調査票をもとに実施されています。同調査は、図1に示すような因果関係を測定するものです。
●従業員エンゲージメント：「ワークエンゲージメント」と「組織コミットメント」
●従業員エンゲージメントに影響を及ぼす要因：「仕事の資源」と「価値観・ビジョンの共有」
●従業員エンゲージメントによって影響を受ける意識や行動：「アウトカム」
本年度の全国平均は以下のような値になりました。
（図1）全体傾向
本年度の調査では標準設問に加えて、いくつかの設問を追加しました。その一つが「DX」に関するものです。
以下では、DXと従業員エンゲージメントの関係についての分析結果のうち、一部を抜粋して記載しています。
■DXの恩恵を感じている会社ほど従業員エンゲージメントは高い
図2は、「私の働いている会社では、DX（ITやデジタル技術を使った取り組み）を進めたことで、便利になったり、働きやすくなるなどの変化がある」への回答別の従業員エンゲージメントを表しています。従業員がDXの効果を感じている会社ほど、従業員エンゲージメントは高い傾向が見られます。
（図2）DXの恩恵と従業員エンゲージメントの関係
■継続勤務意欲に大きな差がある
DXの恩恵とアウトカムの各要素には相関がありますが、特に、「継続勤務意欲」に関して、DXの効果を感じている会社とそうでない会社の差異が大きく見られています。
（図3）DXの恩恵とアウトカムの関係
■大企業ほどDXの恩恵を感じている
本調査ではDXの恩恵を業種別、従業員規模別に分析しています。図4は従業員規模別の回答分布を表していますが、「そうだ」「まあそうだ」を足したポジティブ回答率は従業員規模が大きくなるほど高まる傾向にあります。
（図4）DXの恩恵に関する従業員規模別の回答
DXの恩恵に関する、その他の業種別分析では、以下のような傾向が見られています。
●ポジティブ回答率がもっとも高い業種は「情報通信業」、次いで「電気・ガス・熱供給・水道業」となっている
●ポジティブ回答率がもっとも低い業種は「農業・林業・漁業、鉱業・採石業・砂利採取業」、次いで「宿泊業、飲食サービス業」となっている
▼これら属性別の詳細データを含んだレポート全体は以下からダウンロード可能です。