コロナ後の従業員エンゲージメントを徹底解明 ～ 第２回全国調査からわかった従業員エンゲージメントが低い理由とコロナ後の変化 ～
全国1万人を対象に、株式会社アジャイルHRと株式会社インテージが共同開発し、東京大学医学系研究科の川上憲人特任教授と共同研究を行った「A&Iエンゲージメント標準調査」を昨年も実施し、マスコミに取り上げられるなどの大きな反響がありましたが、このたび2回目の全国調査を実施しました。
コロナの制約が外れたこの1年間の従業員エンゲージメントの変化についてレポートします。
■ 調査の目的
従業員エンゲージメントの国際調査において、日本はかならずと言ってよいほど最下位にランキングされます。国民性の違いによる影響もありますが、実際に個々の日本企業を調査すると、従業員エンゲージメントが高い企業もある一方で、低い企業も非常に多く、全体として日本の従業員エンゲージメントが低いことに疑いはありません。
問題は「なぜ日本の従業員エンゲージメントが低いのか」という点にあります。それを明らかにするには、国内における広範な調査データの分析が必要とされます。具体的には、以下の3つの仮説に基づく分析が有効です。
仮説①：構成要素の視点
従業員エンゲージメントの構成要素の中に低いものがある。
仮説②：影響要因の視点
従業員エンゲージメントにネガティブな影響を及ぼす何らかの要因がある。
仮説③：セグメントの視点
従業員エンゲージメントの平均を下げる特定のセグメントが存在する。
前回の全国調査は2023年1月31日から2月6日にかけて実施しました。その時期は、新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行した2023年5月以前のコロナ禍終盤期でした。今回の調査は5類移行後10ヵ月目の2024年2月5日から2月9日に実施したため、前回と今回の違いを分析することによって、コロナ後の従業員エンゲージメントの変化がわかります。
本調査は、日本の従業員エンゲージメントが低い理由と、コロナ後の変化を明らかにすることを目的としています。
本全国調査のレポートはこちらからダウンロードできます
https://a-i-engagement.com/inquire/?Inquire01#Inquire01
■執筆者
松丘啓司（まつおか・けいじ）
株式会社アジャイルHR代表取締役社長
東京大学法学部卒業後、アクセンチュア入社。同社のヒューマンパフォーマンスサービスライン統括パートナーを経て、2005年に企業の人材・組織変革を支援するエム・アイ・アソシエイツ株式会社を設立し代表取締役に就任。2018年に株式会社アジャイルHRを設立し代表取締役に就任
著書「1on1マネジメント」（2018年）はピープルマネジメントの教科書として多くの企業で活用されている。「人事評価はもういらない」（2016年）は人事だけでなく一般の読者にも広く読まれるベストセラーとなった。2023年に「エンゲージメントを高める会社～人的資本経営におけるパフォーマンスマネジメント」を上梓
■株式会社アジャイルHR
株式会社アジャイルHRは、新時代のパフォーマンスマネジメントとキャリアマネジメントの実現を支援する会社です。OKRと1on1をサポートするクラウドサービス「WAKUAS」を中軸にOKR・1on1・キャリア開発などに関する研修サービス、360度フィードバック・エンゲージメントサーベイの導入支援、人事制度改革のコンサルティングサービスを提供しています。
■A&Iエンゲージメント標準調査
人事コンサルティングの株式会社アジャイルHRと、データテクノロジーの株式会社インテージが共同開発し、東京大学大学院医学系研究科の川上憲人特任教授による社会連携講座「デジタルメンタルヘルス講座」における共同研究を実施した最新のエンゲージメントサーベイ。統計的・学術的な裏付けのあるデータを用い、従業員エンゲージメントを科学的に測定すると同時に、エンゲージメントに影響を及ぼす要因までを測ることが可能。またサーベイ実施後の結果分析を人事とデータ分析のプロフェッショナルである両社が行うことも特徴。
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■お問い合わせ先
株式会社アジャイルHR
〒107-0062
東京都港区南青山5-4-6-503
電話：03-6452-6115
URL : https://agilehr.co.jp/